日本の小児心臓外科トレーニングは今後どうなる？？その２

日本の小児心臓外科修練の今後 　～施設集約の具体的な絞り方とその根拠を考える～

都立小児総合医療センターの平野暁教です。前回の投稿に引き続き、「日本の小児心臓外科修練の今後」を考察してきたいと思います。前回のキーワードは、「日本で出来ることはこれですべてか？」「施設集約化で手術への大量暴露を実現する次世代育成」でした。今回は、少し数字で押してみます。

前回の記事はコチラ↓

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【心臓外科手術数と外科医の数を日米比較】

（2010年 日本胸部外科学会の学術調査より引用）

日本の心臓外科医の数は米国より多い。人口100万人あたりの手術件数が少ない。

→成人だろうが、小児だろうが、日本の心臓外科医の数は人口に比して多い、ことがわかります。

次に、小児に絞っていきます。

【小児心臓外科手術数と人口】

小児の手術件数：9400件/年（人工心肺使用 7000件）　←これは近年横ばいですが、今後下がる可能性高いです

人口1億2500万人ですので、人口100万人あたり75件　…①

さて、都道府県の人口は、半分が150万人、20%は100万人以下（日本の人口分布は下の資料を参照）

→都道府県に1施設としても手術件数が100件に満たないところがでる！

人口からの単純計算です。県別の出生率を加味するともう少し変わりますよね。

次は、施設集約をする目標を仮に決めてみると、施設数がどうなるか、です。

【働き方改革と次世代育成を含む施設規模の試算】

以下、坂本喜三郎先生の2019年JSPCCS発表を参考に作成しています。

手術件数：200件/年 (毎日1件) とすると、46施設になります。

心臓外科医の数 5-6名 (根拠：手術参加 3, 病棟・外来など 1-2, 当直明けで帰宅 1)

【外科の当直日と外科医の必要数の関係】

月30日フルで当直、一人4日担当だと、8人必要

月15日当直担当だと、一人4日担当して最低4人

→集中治療チーム支援があり、外科の当直日は15日/月まで

さてここで①より、手術件数 200件/年となる必要人口は 約270万人です。

この人口を1都道府県で維持可能なのは12地域のみ！

集約化で地域性をどうする？！と思わせる岡村先生の”資料”がヤバいんです。。。現実的過ぎて、何も言えなくなります。

以上はあくまで、施設集約を「200件/年」の手術、とした場合の試算です。150件/年とすると、もう少し実現しやすい形になるかもしれません。これを学会主導でやりましょう、としているので日本小児循環器学会の本気が伝わると思います。

今回のお話はまだ想像の範囲を越えませんが、自分の施設が生き残れるのか？生き残るにはどうするか？を考える良い機会かもしれないな、と思います。

この辺、今まで日本人らしい慎ましやかさで包まれていたことが、諸外国と日本の差なのだと感じずにはいられません。

管理人岡村のコメント

上記の平野先生の文章内にあります”資料”というのは、小児循環器学会会長 坂本喜三郎先生が提唱する集約化目標の４６施設を、岡村個人がある方法によって具体的に（勝手に）リストアップしたものになります（学会の意見ではありません）。

逆に言いますと、JCCVSD登録施設１２０から約８０施設を削ったものともいえます。

この削られてしまう８０施設には多くの大学病院など大きな病院が含まれていますし、地域によっては小児心臓外科修練施設がなくなることになります。

岡村が勝手に考えただけなら現実は関係ないか？というと、根拠があるのでそれほど大きく外れないと考えています。

てゆーか、外れようがないと思っています。

とはいえ掲載に際しては、この根拠を説明しないと偉い先生たちに袋叩きにされかねず、今回はアップを控えさせて頂きました。

後日、僕が責任を持って記事にしたいと思います。

思うに、僕みたいな下っ端でも少し調べれば、症例数全国トップ４０をリストアップすることは可能なので、

JCCVSDのデータを管理できるような偉い先生は、とっくに全国の症例数トップ４６をリストアップしているのだと想像しています。

最終的には症例数トップ４０施設に加えて、地域性や医療の特殊性（VAD/HTxや遺伝子異常の患者さんの診療等）などを根拠にいくつかの施設が追加されて５０施設程度に落ち着くというのが、いいところなんじゃないかなと思います。

したーっ